地震と津波の被害が連日報道されているのに加え、計画停電が始まり、物流の混乱により、コンビニ等では売り切れが続出しているため、消費者の生活インフラ不安感が急速に高まり、買い物パニックになっている。冷凍食品が食品スーパーの棚から消える、という前代未聞の現象も起きている。
　地震発生直後の週末12日と13日、首都圏では食品売場に買い物客が殺到。冷凍食品をはじめ、即席麺、缶詰、レトルト食品等をまとめ買いする姿が相次いだ。食品だけでなく、停電に対処するため、懐中電灯や電池、簡易カイロなどの生活用品が棚から売り切れ状態が確認できた。
　冷凍食品売場でも、米飯、うどん、グラタン、ピザなど食事に使える商品だけでなく、凍菜、弁当商材までも多くの店で売り切れた。停電すれば冷凍庫内の温度上昇が避けられないが、冷食売場やレジ回りではインターネット情報などを基に「扉の開閉を減らせば、冷凍食品も３〜４時間は大丈夫のようね」と情報交換する姿も見られた。

　計画停電は食品関係者の移動に大きな制約となって影響している。特に首都圏・関東では電車の移動が困難になっており、車も燃料不足で思うように動けないため、週明けの14日から展示会等のイベントや業界の会合のキャンセルが相次いでいる。
　燃料スタンドでは給油量の制限が始まり、営業車や配送車に影響がある。また、広い範囲で物流網が寸断されているため、野菜、魚、肉等の食品加工原料の流通が滞り、製品コストに影響するのは必至。
　地震、津波の影響が沈静化し、日本の経済、生活が安定さを取り戻すとともに、食品業界が日常活動ができるまでには相当の時間がかかりそうだ。