国分は茨城県石岡市に大型３温度帯汎用センターである「国分茨城総合センター」を昨年９月開設した。「北関東エリアの物流の中核をなすだろう」。国分関係者の多くがそう口を揃え、同センターの機能に期待を込めている。

　茨城県の中央に位置する石岡市。その地に建つセンターは常磐自動車道の石岡小美玉スマートＩＣから５分という好立地にあり、茨城県を中心に千葉県、栃木県、福島県をカバーする。既存の茨城センター（常温食品）、水戸センター（酒類・菓子）、石岡センター（チルド・フローズン）、ＫＦＣ水戸センター（冷菓・アイス）の機能を集約した。
　１万3000坪という広大な敷地に建つワンフロアのセンターは延床面積6000坪。常温が4000坪、冷蔵庫950坪、冷凍庫540坪。そのほか洗浄室や採暖室を設けている。
　在庫型、通過型センターの機能を持ち、入出荷バースは常温で61基、低温で36基と大規模な物流にも対応できる。ワンフロアにより上下搬送機器の投入コストを削減するとともに、庫内や配送作業の効率化を格段に引き上げた。同社は多くの物流施設を有しているが、階層型がほとんどだったため、今回のワンフロア型には特別な思いを込めている。
　常温で約19万ケース、低温で３万5000ケースの保管能力を持ち、常温１万500アイテム、低温900アイテムを扱う。得意先件数は組織小売業50社、独立小売業200社。
　取り扱うアイテムの種類と数の大きさが際立っている。常温庫の一画には菓子（主にチョコレート）専用の保冷庫を設置。庫内は10〜15℃に設定している。低温スペースには冷蔵庫と、３室からなる冷凍庫。向かって左はアイスクリーム、中央が冷凍食品を保管。右の部屋は冷蔵にも冷凍にも切り替えられる。
　デジタルアソートシステムには、固定ＤＡＳと無線ＤＡＳを使用する。特に無線ＤＡＳは配線がなく、仕分けレイアウトがフリーになるため、スペースの有効活用と柔軟性の高さで威力を発揮する。１つの作業が終われば、別の作業をその場ですぐに取りかかれるため、入出荷ともに多い、同センターのような現場では欠かせないシステムとなっている。
　環境にも配慮し、冷凍設備の電気容量を集中して管理するデマンドコントロール機能を使用し、適切な電気容量を常に供給する。倉庫の外周や、低温倉庫内への出入り口には監視カメラを設置し、入退出の制限と履歴管理を同時に行う。

　近年、同社は問屋機能を充実させるため物流関係に力を入れている。
　20年前から「３ＯＤ」（Ｏｎｅ Ｏｒｄｅｒ Ｏｎｅ Ｄｅｌｉｖｅｒｙ）というコンセプトを掲げ、ドライグロサリーや菓子、酒類の一括受注・一括配送を進めて独自の地位を築いてきたが、顧客のニーズはより複雑化し、高度なものとなってきた。
　そこで、同社ではもう一歩踏み込んだ形、低温や生鮮にも応じられるよう動き出している。それが新たなコンセプト「３ＯＤ＋ＰＬＵＳ（スリー・オー・ディー・プラス）」。このコンセプトのもとに誕生したのが、茨城総合センターであり、先行開設した板橋総合センター（東京都板橋区、2015年２月）である。
　昨年11月には仙台に総合センターが完成、この１月には西東京に昭島総合センターが開設するなど、その勢いは止まらない。

　同社は１月グループ組織を再編する。現在の本社・支社・事業部とグループ各社からなる体制を７社のエリアカンパニー（ＡＣ）と２社のカテゴリーカンパニー（ＣＣ）、ヘッドクォーターカンパニー（ＨＱ）に再構築することで、盤石な経営基盤を確立する。相次ぐ総合センターの開設と合わさり、まさに老舗卸が平成の大改革に乗り出している。
　このため2014年から全国の各エリアでグループ企業の統合を進めているが、茨城総合センターを使用する国分関信越(株)では埼玉県、茨城県、栃木県、群馬県のほか、昨年新潟県と長野県が管轄エリアに加わった。
　国分関信越の大久保徳政社長は「日本海から太平洋を結ぶ会社になろう、とスローガンに掲げている。この茨城総合センターを地域戦略センターと位置づけ、茨城のあふれんばかりの農産物や海産物を他の地域に運び、いかにユーザーに満足していただけるか。太平洋と日本海を結ぶセンターにしていきたい」と語っている。